＜執筆者紹介＞

宮中 大介。はたらく人の健康づくりの研究者、株式会社ベターオプションズ代表取締役。行動科学とデータサイエンスを活用した人事・健康経営コンサルティング、メンタルヘルス関連サービスの開発支援に従事。大学にてワーク・エンゲイジメント、ウェルビーイングに関する研究教育にも携わっている。MPH（公衆衛生学修士）、慶應義塾大学総合政策学部特任助教、日本カスタマ―ハラスメント対応協会顧問、東京大学大学院医学系研究科（公共健康医学専攻）修了。

はじめに

企業の経営や組織運営において、心理学がどのように役立つかをご存じでしょうか？ 経営学や商学、経済学を学んだ方々の中には、心理学が経営に直接結びつくと感じにくい方も多いかもしれません。多くの経営者や部課長が「心理学がどのように経営に役立つのか？」という問いに対して、即座に答えるのは難しいと感じるのも無理はありません。

日本の教育における心理学の位置づけ

日本の大学では、心理学が教養科目として一部取り扱われることが多いですが、働く人の心理学に関して深く学ぶことはほとんどありません。特に、産業心理学や組織心理学といった分野に焦点を当てた教育は少なく、学びが浅いまま終わってしまうことが多いのです。そのため、企業経営者や管理職が心理学の重要性を実感する機会は限られています。

心理学が経営に必要な理由

欧米では、企業の顧問として心理学者が活躍しており、組織のパフォーマンス向上に貢献しています。特に、仕事のやる気やパフォーマンス、バーンアウト（燃え尽き）といったテーマは、心理学の視点から解明することが可能です。例えば、社員が高いパフォーマンスを発揮するための動機づけや、燃え尽き症候群の予防方法は、まさに心理学に基づいたアプローチが求められる分野です。

さらに、テレワークが普及した現在、ウェルビーイング（心身の健康と幸福感）の向上が企業の持続的な成長にどれほど重要であるかが、ますます注目されています。これらのテーマに関する心理学的な知見を企業経営に活かすことが、今後の競争力を高める鍵となります。

心理学を活用した経営戦略

心理学を活用することで、以下のような経営的な成果が得られます。

• 従業員のモチベーション向上：心理学の理論を基にした動機づけ戦略を取り入れることで、従業員が自発的に高いパフォーマンスを発揮するようになります。
• 組織の活性化：心理学に基づくフィードバックやコミュニケーション方法を導入することで、組織内の信頼関係を築き、チームの結束力を高めます。
• バーンアウトの予防：ストレス管理やワークライフバランスを意識した支援を通じて、従業員の健康を守り、長期的に高いパフォーマンスを維持します。

心理学を学ぶことが経営に与える影響

経営者や部課長にとって、心理学の知識はもはや一部の特別な知識ではなく、必須の知識となりつつあります。会計やマーケティング、経営戦略に加えて、従業員の心理的な側面を理解することは、企業をさらに成長させるための武器となります。

心理学を活用することで、社員一人ひとりのパフォーマンスを最大限に引き出し、組織全体の生産性を向上させることができます。その結果、企業の競争力を大きく向上させることが可能となります。

弊社のサポートで心理学を活かした経営戦略を

弊社では、産業心理学や組織心理学を活用したサービスを提供しており、企業の生産性向上やウェルビーイングの向上に貢献しています。従業員の心理的な健康を支えるためのプログラムや、組織の活性化を目的とした研修など、企業のニーズに合わせたサポートを行っています。

企業の成長を支えるために、心理学を経営戦略に取り入れることは今後ますます重要になります。従業員の心身の健康と幸福感を大切にする企業作りを、ぜひ一緒に進めていきましょう。

以 上

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