コロナ禍2年目のストレスチェック結果の傾向はどうなっていたのか？
はじめに
2022年度も9月に入り、ストレスチェックの実施を終えた、あるいは実施準備を始めた企業様も多いかと思います。
ストレスチェックにおいては、企業全体あるいは職場単位での平均値等の結果を企業が把握し、職場環境の改善を図ることが推奨されています。
そのためには、自社のストレスチェックの結果を把握して、自社の従業員のメンタルヘルスの相対的な位置づけを知ることが必要となります。その際に必要なのが、数十万人規模での男女別、業種別でのストレスチェック結果の集計データです。比較対象のためのベンチマークデータとも言えます。ストレスチェックベンダーがそのようなベンチマークデータを提供してくれることが理想的ですが、様々な事情によりベンチマークデータがベンダーより提供されないことがあります。
そこで今回はストレスチェックベンダー各社から公表されている2021年度のストレスチェックのベンチマークデータやトレンドに関するデータを紹介したいと思います
セーフティネット
4月に公表されています。約48万人を分析した結果となっています。
高ストレス者比率がコロナ禍前の2019年度からの推移で示されています。2020年度に高ストレス者比率が一旦低下したものの、2021年度は2019年度と同水準にリバウンドしていることが伺えます。
ドクタートラスト
7月に公表されています。約32万人の分析結果です。
先述のセーフティネット社と同じく、2019年度から2021年度の高ストレス者比率の推移が分析されていますが、2020年度に高ストレス者比率が一旦低下したものの、2021年度は2019年度と同水準にリバウンドしていることが伺えます。
https://kyodonewsprwire.jp/release/202207053458
東京海上メディカルサービス
218,634名の分析結果です。2021年度のみの結果ですが、男女別、年代別、残業時間別、業種別の高ストレス者比率が分かりやすくまとめられています。
女性と30代で高ストレス者比率が高く、残業時間が長い人ほど高ストレス者比率が高い傾向にある点は注目されます。具体的な数値が公表されていますので、自社の男女、年代といった属性別に集計した高ストレス者比率を比較する対象として活用することが出来ます。
終わりに
自社のストレスチェックを実施したベンダーからベンチマークデータが提供される場合にも、なるべく自社と同じ規模、業種での比較を重視することをお勧めします。そのためには、ベンダーに対して、そういったデータを要求することに加えて、ベンダーのストレスチェックデータに含まれる回答者の属性についても情報を要求することが望ましいと言えるでしょう。
以 上
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