2020年4月30日 / 最終更新日 : 2020年5月28日 daisuke.miyanaka 健康経営・働き方改革 日本のテレワークの現状はどうなっているか? はじめに 新型コロナウイルスの影響で、テレワークを開始した企業、従業員の方が多いかと思います。そこで、今回は、政府や研究・調査機関から公表されている調査結果をもとに、日本におけるテレワークの現状について現在分かっている知 […]
2020年4月21日 / 最終更新日 : 2020年4月21日 daisuke.miyanaka ストレスチェック 経営層にメンタルヘルス対策への投資をどう説得するか?~メンタルヘルスと休職、退職の関連に関する最新エビデンス~ はじめに 企業で従業員のメンタルヘルス対策を進めている、人事担当者や産業医、保健師の方からよく聞く声として、「経営層が重要性を理解してくれない」、「会社が予算を付けてくれない」というのがあります。 企業がメンタルヘルス対 […]
2020年4月13日 / 最終更新日 : 2020年4月13日 daisuke.miyanaka 健康経営・働き方改革 【調査】健康経営銘柄企業は感染症リスクをどの程度重要視していたか? はじめに 新型コロナウイルスの大流行は経済にも大きな影響を及ぼしています。 これまでもインフルエンザの流行、食中毒など公衆衛生の問題が社会問題化したことはありましたが、あくまで局地的な公衆衛生の問題として認識されてい […]
2020年4月5日 / 最終更新日 : 2020年4月17日 daisuke.miyanaka 健康経営・働き方改革 新たにリモートワークを始めた人への心理学者からのアドバイス 新型コロナウイルス対策で、オフィスではなく自宅でネットワーク環境を通じて、いわゆるリモートワークで業務を行っている方も多いと思います。 アメリカ心理学会が先月公表した「新たにリモートワークを始めた人への心理学者からのアド […]
2020年3月28日 / 最終更新日 : 2020年3月28日 daisuke.miyanaka 健康経営・働き方改革 「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」が更新されました 厚生労働省より公開されている「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」が先日更新されました。 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/000011 […]
2020年3月9日 / 最終更新日 : 2020年3月9日 daisuke.miyanaka 健康経営・働き方改革 健康経営優良法人2020認定企業が公表 3月2日付で健康経営優良法人2020の認定企業が公表されました。 https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeiei_yuryou […]
2019年10月3日 / 最終更新日 : 2023年10月25日 daisuke.miyanaka 健康経営・働き方改革 令和元年度版労働経済白書にてワーク・エンゲイジメントが特集 9/27に、厚生労働省より「令和元年版労働経済の分析」(以下、「労働経済白書」)が公表されました。 https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_06963.html 特に、第二部第3章にてワーク […]
2019年7月18日 / 最終更新日 : 2019年8月7日 daisuke.miyanaka お知らせ 創業2周年記念無料セミナー(人事部門のデータ分析・ピープルアナリティクス入門)開催(9/12・東京都) 株式会社ベターオプションズが創業2周年を迎えたことを記念しまして、創業2周年記念無料セミナーを9/12に東京都銀座にて開催させて頂きます。 これまで主に経験や勘に基づいて行われてきた採用、人材育成、配属、メンタルヘルス対 […]
2019年7月8日 / 最終更新日 : 2023年10月25日 daisuke.miyanaka ストレスチェック 島津明人教授のHPにてポジティブメンタルヘルス促進に有用なツールが公開 日本におけるワーク・エンゲイジメント研究の第一人者である慶應義塾大学総合政策学部の島津明人教授の研究室のホームページにて、職場でのポジティブメンタルヘルス促進に有用なツールが公開されています。 島津教授を中心に平成28年 […]
2019年6月3日 / 最終更新日 : 2019年6月3日 daisuke.miyanaka 健康経営・働き方改革 職場のパワーハラスメントの防止措置が義務化 職場のパワーハラスメントの防止措置を事業主に義務付ける通称「パワハラ防止法案」が2019年度の通常国会で成立しました。施行は2020年4月(中小企業は猶予措置あり)が予定されています。 「パワハラ防止法案」の中核部分は […]